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私は辛いものが好きなので、キムチ鍋も好きなのですが、なかなか慣れないと味の調整が難しい鍋だと思います。他の鍋なら、だいたい味の濃い薄いだけで判断して調整すればいいのですが、キムチ鍋は味の濃い薄いだけでなく「辛さ」の調整も必要です。これがなかなか難しく、味見をしているうちに辛さで感覚がマヒしてきて、味が濃いのか薄いのかの判断がしにくくなり、さらに辛さそのものも感覚が鈍くなってしまいます。市販のスープを使っても、煮ているうちに水分が減ってしまい、そこから調整するのが難しくて･･･最近人気のあるキムチ鍋ですが、みなさんはキムチ鍋の残り汁を使って違う料理を楽しむ方法はご存じでしょうしょうか。それは残った汁に白ごはんとトマト缶を加え、沸騰したところにチーズを加えるという料理です。これが不思議なことにキムチ鍋の辛味がトマトと絶妙にマッチするために、韓国料理からイタリア料理に見事に変身するというものです。我が家のシメの定番メニューになっています。１度で２回違った味が楽しめますのでぜひ試してみてください。
　［東京　９日　ロイター］　財務省が９日に発表した５月２９日─６月４日の対外及び対内証券売買契約等の状況（指定報告機関ベース）によると、対外債券（中長期債）投資は１兆１８７１億円の売り越し（資本流入超）となった。売り越し額が１兆円を超えるのは、３月２７日─４月２日週の１兆１７７８億円以来、約２カ月ぶり。

　市場筋によると、主に銀行が米国債を売っていたという。最近は米雇用統計を控えた週に売り越し額が膨らむ傾向にある。

　非居住者による対内株式投資は８６億円の買い越し（資本流入超）、対内債券（中長期債）投資は２６０８億円の売り越し（資本流出超）だった。

　（ロイターニュース　志田義寧）

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　政府機関を分離独立したとしても、すぐには機能しないかもしれない――。日本の金融危機から得られたこの教訓が、原子力産業の安全規制改革にとって必要だ。

　政府は７日、原子力推進を任務とする経済産業省が同時に安全監督業務を担っているのは利益の相反であるとして、原子力安全・保安院を同省から切り離す方針を明らかにした。　

　監督業務を効果的に行うには、新たな監督機関は真の独立と法的執行力、厳しい指導力、適切な人員、そして十分な予算が与えられなければならない。　

　しかし、日本は「仏作って魂入れず」ということで悪名高い。つまり独立した新しい機関を設置したが、規制は名ばかりという場合があるのだ。これは新しい機関が、銀行、通信、航空、そして原子力など各産業を保護し推進する強力な各省に恩義があるからで、一部については現在でも変わっていない。もう一つの要因は、官僚が退職後に実入りのいいポストを希望することだ。自分たちが監督した業界で退職後の仕事を得ることで、それが規制の際の手加減につながる。銀行の不良債権騒ぎ、日本航空の破綻、そして福島第一原発の事故はこれが当てはまる。　

　例えば、金融庁は、1998年に賄賂スキャンダルと不良債権問題を受けて大蔵省（現財務省）から独立したものの、何年かは効率的ではなかった。効率的になったのは、小泉純一郎首相が2002年にやり手の竹中平蔵氏を金融担当相に任命し、財務省の影響力が抑えられてからだ。その結果初めて銀行の不良債権処理が断行され、焦げ付き融資問題が最終的に解決された。それでも、現在でさえ、金融庁は「途上の組織」なのだ。

　さらに、人員問題で新しい原子力規制機関は自前のスタッフを必要とする。これまでのように経済産業省から2年交代で官僚を集めるわけにはいかないのだ。出向した官僚が古巣の経済産業省に戻ることを期待している場合、一連の利益相反が生じる。経済産業省と原子力安全・保安院から新規規制機関に異動する人員は、そこに骨を埋めると覚悟すべきだ。国会議員たちもまた、経済産業省が役立たずの連中を捨てるためその新機関に送り込むようなことのないように注意する必要がある。

　金融メルトダウン（崩壊）と原子力メルトダウン（溶融）の間には天と地の差がある。日本はそのことを肝に銘じるべきだ。

[ハード・オン・ザ・ストリート（Heard on the Street）は1960年代から続く全米のビジネス・リーダー必読のWSJ定番コラム。2008年のリニューアルでアメリカ、ヨーロッパ、アジア各国に 駐在する10人以上の記者が加わり、グローバルな取材力をさらに強化。刻々と変わる世界市場の動きをＷＳＪ日本版でもスピーディーに紹介していく]

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（前営業日比）

日経平均 9411.71 -37.75

同6月限 9410 　　 -50

　［東京　９日　ロイター］　寄り付きの東京株式市場で日経平均は反落した。米株安を受け東京市場も売り先行。外為市場で円高が進んでいることから、序盤は主力輸出株の売りが目立つ。東京電力＜9501.T＞が１８０円を割り込んだことも懸念材料。

　一方で、東京市場は引き続き日本株に割安感が出ていることや、日銀による指数連動型上場投資信託受益権（ＥＴＦ）買いへの期待感が下支え要因となり、下値は堅い。全般的に買い手掛かりが乏しく、短期筋による需給取引。売り一巡後は狭いレンジ内でもみあう見通し。

　（ロイターニュース　吉池　威）

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