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旦那様役の俳優はなぜか、共演の美人女優と呼ばれる人といつもうわさになることが多かった。同じ国営放送の朝ドラの時も共演の主役女優と噂になっていたし、その後も共演する主役の旬の女優さんと必ず噂になっていた。彼は舞台出身の俳優で、国営放送のドラマで中国残留孤児の役でメジャーになった人物だ。長身だが決して派手ではない顔立ちで、しゃべりがとてもうまいとも思えない。功名が辻での共演主役女優ともどこで噂になるのかと別の観点で注目していたが、やっぱりなという結果だった。ある意味ものすごい主役級俳優なのかもしれないリアルタイムで、功名が辻の制作発表を見たときに、こんな地味な主役で大丈夫なのかと思った。埋まりにも地味な気がしたからだ。ただの時代劇放送なら、そんなに感じなかっただろうが、とりあえずは大河ドラマだ。ふつうは話題の人や時の人な時代時代の人気のある俳優が主役を張っていたはずだ。演技派の俳優だということはわかるが、1年間視聴者を飽きさせないキャストなのだろうかと疑問が残る制作発表だった。その年の大河は見ることはなかった。
　【ロンドン時事】2日午前のロンドン外国為替市場の円相場は、様子見姿勢が強い中、1ドル＝78円前後での小動きとなった。正午現在は78円00〜10銭と、前日午後4時比25銭の円高・ドル安。　

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　【ニューヨーク時事】2日午前のニューヨーク外国為替市場の円相場は、ギリシャ債務問題をめぐる不透明感の強まりをきっかけとした前日までのユーロ売り・ドル買いの流れが一巡したのを受け、ジリ高で推移した。午前9時現在は1ドル＝78円00〜10銭と、前日午後5時比32銭の円高・ドル安。　

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　【ロンドン時事】2日午前の欧州金融市場でギリシャ国債の価格が急落（利回りは上昇）、10年物利回りは27．7％台（前日26．5％台）と、ユーロ導入後初めて27％を突破した。ギリシャ支援策に対する同国の国民投票実施方針を受け、欧州債務危機が再燃した形。ただ、20カ国・地域（G20）首脳会議を3日に控えて様子見姿勢も強く、主要株式市場の株価は小動きとなった。　

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　【上海＝河崎真澄】中国の胡錦濤国家主席はＧ２０首脳会議を前に、１日付の仏紙フィガロの取材で「Ｇ２０が懸念の払拭に向け、一致団結すべきだ」と強調した。欧州債務危機で、中国ばかりに過大な支援要請が集中していると言外に批判し欧米を牽制した格好だ。関係筋は「Ｇ２０で中国は“のらりくらり”とした対応に終始するだろう」との見方を示している。

　Ｇ２０では中国に対し、欧州金融安定化基金（ＥＦＳＦ）が発行する債券の追加購入など、直接的な支援を迫る見通し。さらに、人民元の為替レート切り上げ問題や内需振興策による中国の輸入拡大など、間接的な支援も議論されそうだ。

　だが、中国は政権交代が決まる来年秋の共産党大会を控え、改革派とされる胡主席に、習近平国家副主席ら保守派から、政府が保有する数千億ドルのユーロ建て債券の評価損問題や、ＥＦＳＦの債券追加購入を批判する声が強まっている。

　保守派は香港紙などを使って「支援するなら明確な見返りを求めよ」と強硬に訴えており、権力闘争の嵐の中で胡主席らは前向きな姿勢をおいそれと打ち出せない事情がある。

　求める見返りには、（１）欧州連合（ＥＵ）が中国を市場経済国に認定する（２）ＥＵが対中武器禁輸措置を解除する（３）人民元の為替改革を求めない−などがある。

　関係筋によると、見返り問題で政治的な対中妥協を極力避けながらも資金協力を得ようと、ＥＦＳＦは中国側に、為替差損のない人民元建ての債券発行と引き受けを打診したという。

　ただ、保守派の突き上げに加え、輸出や内需の弱含みなど国内景気にも配慮が求められる胡主席らの足取りは重い。

　中国は２００８年９月のリーマン・ショックの際には、４兆元（約４８兆円）の緊急対策を打ち出した。

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　【カンヌ（フランス南部）＝木村正人】先進国に新興国を加えた主要２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会議が３日、２日間の日程でカンヌで開幕する。ギリシャに端を発した欧州債務危機をいかに封じ込めるかが最大の焦点。しかし同国のパパンドレウ首相が突然、包括支援策受け入れの是非を国民投票にかけると表明。否決されれば同国の完全なデフォルト（債務不履行）はもちろん、世界経済が大混乱に陥る恐れもあり、仏独首脳が緊急会談を行うなど各国は対応に追われている。

　議長国フランスのサルコジ大統領は１日、緊急閣議を開き、ギリシャの国民投票宣言を批判。メルケル独首相とも電話で会談し、包括支援策を「可能な限り早く完全実施する」と表明した。世界銀行のゼーリック総裁も「サイコロを転がすようなもので、否決されたら大混乱になる」と重大な懸念を示した。

　２日にはカンヌで、独仏首脳と欧州連合（ＥＵ）のファンロンパイ大統領、国際通貨基金（ＩＭＦ）のラガルド専務理事らがパパンドレウ首相を交え、緊急首脳会合を開催する。

　これに対し、パパンドレウ首相は１日夜の閣議で、国民投票を実施する方針に変更がないと表明。複数の閣僚から異論が出たが、約７時間に及ぶ議論の末、実施方針が決まった。実施は来年１月中旬とみられるが、年内との報道もある。

　首相が国民投票を表明した背景には、包括支援でさらなる緊縮策を迫られることに国民の６割が反対している中、与党内からも疑問視する声が上がり、来年初めに予定される包括支援策の国会承認さえ危うくなっている現状がある。

　一方で、国民の７割がユーロ圏にとどまることを望んでいるとの世論調査結果もあり、首相側には「瀬戸際戦術」で国民に危機感をあおれば、否決されないとの判断が働いたとみられる。首相は閣議後、「国民投票はギリシャがユーロ圏にとどまることを示すメッセージになる」と強調、ユーロ維持か離脱かを決める国民投票になるとの見方を示した。

　ただ、首相の突然の態度表明に、与党からも反発の声が上がっており、１日には与党全ギリシャ社会主義運動から議員１人が離党、定数３００の国会で与党議員が１５２人となった。ＡＰ通信によると、２日未明の閣議後も閣僚２人が態度を保留している。

　４日には、国会で内閣信任投票も予定されている。首相は国会の信任で政権基盤を確保した上で、国民投票に臨む考えとみられる。だが、信任が否決された場合、内閣は総辞職に追い込まれ、国民投票の実施は事実上不可能となる。

　信任投票を乗り切っても、国民投票で否決された場合、欧州金融安定化基金（ＥＦＳＦ）の機能再強化や銀行の資本増強など包括支援策全体が白紙化しかねない。ギリシャの債務削減見通しも消え、「管理されたデフォルト」が「無秩序なデフォルト」に陥る恐れがある。

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