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友近がテレビに出ると何かを期待してしまう。飲み屋のママの設定の彼女のコントが好きだ。よく観察しているよなー感心してしまう。また、ダイエット食品のキャラクターになり本人もその、商品のモニターダイエットにチャレンジして痩せた姿を披露しているが、なぜ友近がダイエット食品のモニターに選ばれたのかは謎だ。魚肉ソーセージのオレンジのビニールを剥いてコントをしている姿の方が彼女らしくて好きだが、レオタードを着てポーズをする姿は違うだろと突っ込みを入れたくなる中森明菜の声真似には度肝を抜かれ、グローブのケイコの歌唱力を見事に再現でき、洋画吹き替えネタはスタイリッシュで洗練されいる。美形女芸人の友近は、独特の世界観を作り出して「友近ワールド」を空間に築いている。物真似芸としてはクオリティーが高く、ハイクラスに位置づけられる実力の持ち主であることは確かである。その“百面相”ともいえる創作されたキャラのストックは、引出しにあふれ出るくらいである。脂の乗り切った友近の今後が楽しみ！
JSRは、タイのバンコック・シンセティックス（BST）と合弁でS-SBR（溶液重合スチレンブタジエンゴム）の製造プラントを新設することで合意した。

合弁会社はJSRが51％、BSTが49％を出資する。新設プラントは年産5万〜10万トンの生産能力を持ち、2013年6月から稼動を開始する予定。

S-SBRは、主にタイヤ用途に使用される高機能合成ゴム。環境意識の高まりやタイヤの低燃費性能の格付け制度の普及を背景に、低燃費タイヤ向けへの需要が世界的に急拡大している。アジア地域でも、欧米向けを中心とする輸出用低燃費タイヤの生産拡大に伴って需要が急増している。

特にJSRのS-SBRは高度なポリマー技術によってタイヤのグリップ性能やハンドリング性能などを犠牲にすることなく、低燃費化が図れることから高性能な低燃費タイヤ用素材として国内外のタイヤメーカーからの評価が高い。

しかし、JSRの国内と欧州工場はフル稼動の状況が続いており、今後も拡大が見込まれるS-SBR需要に対応するため、アジアの供給拠点としてタイでS-SBRを製造する。タイには、日系を中心に大手タイヤメーカーの工場があり、国内市場が大きく、さらにアジア域内への輸出拠点としての利便性も高いことから、進出を決めた。

JSRは合弁会社に低燃費特性に優れたS-SBRの技術ライセンスを供与し、BSTは主原料を供給することで、高性能のS-SBRを安定的に供給する体制を整える。

《レスポンス 編集部》

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JSR 特別編集


　［東京　１日　ロイター］　大和証券グループ本社＜8601.T＞は１日、専務の岩本信之氏が４月１日付で副社長に昇格する人事を発表した。大和は今年２月、次期社長に日比野隆司・副社長が就任すると発表しており、今回の役員人事は、日比野・次期社長体制がスタートする際の最初の布陣となる。

　リテールの大和証券の会長には、４月１日付で鈴木茂晴・グループ本社社長が就任する。日比野氏がグループ本社とリテール、ホールセールの計３社の社長を兼務することになるため、鈴木氏は会長に就任し側面支援する。

　大和はグループ機能の集約と合理化を進めている。その戦略の一環として今回の人事では、社内の一体経営を進めるため、子会社間の役員兼職を増やした。また、役員（執行役以上）の人数は５人減となった。

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横浜ゴムは、自社内で生産しているリサイクルゴムと市販の再生ゴムの、新ゴム使用量に対する比率が2010年度に2008年度と比べて2倍になる見通し。

同社は、使用済み加硫ブラダーをタイヤ製品などの原材料として再利用するリサイクルゴムの量産化技術を確立し、2007年に業界で初めて自社内での量産を開始した。2009年度は発生したブラダーゴムの約8割を再利用し、産業廃棄物293tを削減した。タイヤ製品は、主に乗用車用タイヤとトラック・バス用タイヤ部材の一部に使用している。

また、市販の再生ゴムは、タイヤ製品以外にコンベヤベルトなど工業用ゴム製品の原材料の一部として使用拡大を進めているほか、現在、建設車両用タイヤでの採用も検討している。

2010年度のリサイクルゴムと市販再生ゴムの使用比率は2008年度の新ゴム使用量に対する比率の約2倍となる0.88％に達する見込み。

同社では今後、リサイクルゴムのタイヤ製品や工業用ゴム製品への使用拡大を進めて、3R（リデュース・リユース・リサイクル）活動を強化していく方針だ。

《レスポンス 編集部》

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横浜ゴム 特別編集


　財務省が１日発表した１月の税収実績によると、たばこ税収は前年同月比０・７％減の７６４億円だった。昨年１０月のたばこ増税後、１１月は６５・３％減、１２月も１０・４％減と大きく落ち込んだが、ほぼ前年並みの水準に戻った。販売の落ち込み幅が縮小し、大幅増税の効果が出た。

　一般会計の税収合計は前年同月比２・３％減の３兆１７１４億円だった。１２月支給の冬のボーナスが中小企業を中心に減少した影響で所得税が１・７％減の１兆５０９１億円と落ち込んだことが響いた。また、相続税が昨年１月の制度改正に伴う税収増の反動で３５・２％減の９８７億円と大きく落ち込んだ。

　１０年４月からの税収全体の累計は１１・３％増の２６兆３８２３億円。１０年度予算（補正後）に対する進捗（しんちょく）率は６６・５％で、財務省は「まずまずのペース」としている。

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